米国株式市場見通し：イラン情勢は依然混沌、状況改善進めば物色シフト想定だが
*14:40JST 米国株式市場見通し：イラン情勢は依然混沌、状況改善進めば物色シフト想定だが
今週後半にかけては中東和平への交渉は再度期待感が高まる局面となっていたが、依然として原油相場は100ドル近い水準での推移となっているなど、不透明感は拭い切れていない。週末の報道では、トランプ大統領がイラン再攻撃を「真剣に検討」などと伝わり、長男の結婚式などといった予定も変更しているもよう。短期的に情勢が急速に悪化する可能性も高まりつつある。税還付による株価押し上げ効果が薄れるとみられる中、過度な上値追いには慎重な対応も必要となろう。
一方、仮に、和平交渉が急速に進展するような状況となれば、今週後半の動きにみられるように、AI・半導体株から出遅れている他の主力株へと資金がシフトする状況も想定しておきたい。好決算を発表した後のエヌビディア株の弱い反応に加え、6月12日とされるスペースXのIPOに対応した資金シフトの動きなどを見据えても、こうした動きは強まりやすいと考えられる。
22日、ケビン・ウォーシュ氏が連邦準備制度理事会（FRB）の新議長に就任した。講演では、「もし、インフレ期待が無秩序となった場合は特に利上げが必要になる」、「今後の政策決定において、インフレが原動力になる」、「連邦公開市場委員会（FOMC）声明から緩和バイアスを削除することを支持した」などと言及。こうしたタカ派発言を受けて、今後短期的な金融緩和余地は一段と狭まったとも判断される。ただ、来週は、28日に個人消費支出デフレーターが発表されるが、26日には住宅価格指数が発表予定ともなっている。需要鈍化に伴った価格上昇の鈍化が鮮明化した場合、早期の利上げ観測は後退する可能性もあるだろう。
経済指標は、26日に3月住宅価格指数、3月S&Pケースシラー住宅価格指数、5月コンファレンスボード消費者信頼感指数、28日に1-3月期GDP（改定値）、4月個人所得・個人支出・デフレーター、4月耐久財受注、4月新築住宅販売件数、新規失業保険申請件数、29日にはシカゴ購買部協会景況指数などが発表される。なお、25日はメモリアルデーで休場となる。
主な決算発表は、27日にセールスフォース、HP、マーベル・テクノロジー、シノプシス、28日にベスト・バイ、コストコホールセール、デル・テクノロジーズなどが予定されている。
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