ファーストリテがけん引役となり一時57000円台回復【クロージング】
*17:23JST ファーストリテがけん引役となり一時57000円台回復【クロージング】
10日の日経平均は大幅反発。1028.79円高の56924.11円（出来高概算24億3000万株）で取引を終えた。前日の米国市場で、半導体関連株中心に上伸したことが支援材料となり、東京市場でも半導体、電線など主力の人工知能（AI）関連株中心に買われたほか、市場予想を上回る決算を発表したファーストリテ<9983>が12％近く上昇したことも相場を押し上げた。日経平均は56000円台を回復して始まったあとも水準を切り上げ、若干伸び悩む場面もあったものの、後場終盤には57012.77円まで上値を伸ばし、取引時間中としては、3月3日以来約1カ月ぶりに57000円台を回復する場面がみられた。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1000を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、非鉄金属、ガラス土石、小売、電気機器など12業種が上昇。一方、鉱業、卸売、情報通信、水産農林など21業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ、東エレク<8035>、フジクラ<5803>が堅調で、この3銘柄で日経平均を約958円押し上げた。半面、KDDI<9433>、塩野義<4507>、三菱商事<8058>、中外薬<4519>が軟調だった。
前日の米国市場は、イスラエルのネタニヤフ首相がレバノンと直接交渉することに合意したと明らかにしたことで、米国とイランの和平交渉も円滑に進み、ホルムズ海峡の封鎖解除にもつながるのではないかとの思惑から主要株価指数はそろって上昇。好決算銘柄への投資資金シフトも続き、日経平均の上げ幅は一時1100円を超えた。個別では、著名米投資ファンドやソフトバンクなどが提携に関心を示したことが分かったと伝わった東京電力HD<9501>が話題となったほか、米アンソロピックが公表した最新AIモデルを受けて、米国市場同様に東京市場でも情報通信関連株で弱い動きが目立った。
日経平均は大幅に反発したものの、構成銘柄の騰落数やTOPIXの下落を踏まえれば明らかなとおり、指数寄与度の高い主力株の上昇が日経平均を押し上げた格好だ。その一方、情報通信株の弱さの背景が中東とは別にあったことも考慮すれば、ファーストリテの上昇幅の大きさからは全体感として、先行き強気派が一時よりはやや増している感もうかがえる。とはいえ、和平交渉の結果次第では再びリスク回避の動きが強まる可能性もあるだけに、週末の関連報道には引き続きアンテナを高くしておきたい。
＜CS＞
