TDK、マキタ、コクヨなど
<6740> JDI 100 +6大幅続伸。3月8日には、政府が同社に米国での最先端ディスプレー工場の運営を打診していることが分かったと報じられていたが、同社では一昨日、現時点で具体的な内容や条件等について決定した事実はないものの、最先端ディスプレー工場の運営や技術支援について、検討を行っていることは事実と発表している。先の報道を受けて、株価は一時164円高まで上昇した経緯があり、あらためて期待感が優勢になっているようだ。
<3436> SUMCO 2476 +128.5大幅反発。一昨日に信越化学が決算を発表、4-6月期以降のシリコンウエハの需要は、年末年始の想定を上回る見通しと示している。中東情勢を契機に顧客が在庫を積み増す動きも起きているようだ。また、SEMIでは昨日、世界の第1四半期シリコンウエハ出荷量が前年同期比13.1％増加と発表、AIデータセンターに関連する需要は引き続き強いとしている。シリコンウエハ専業大手の同社にとってポジティブな見方が優勢に。
<6762> TDK 2890.5 +213.5大幅反発。一昨日に26年3月期決算を発表。1-3月期営業益は417億円で前年同期比2.8倍となり、市場予想を40億円強上回った。一方、27年3月期営業益は2950億円で前期比8.3％増の見通しとしており、コンセンサスは小幅に下振れだが、1ドル＝150円の為替想定などから、保守的な見方と評価されたようだ。小型電池に対する会社側の自信やHDDヘッド数量見通しの上振れなどポジティブ視されている。
<6472> NTN 382.2 +30.8大幅続伸。本日、26年3月期業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の260億円から300億円、前期比30.7％増に引き上げ。売上の拡大や円安効果が背景となるもよう。市場コンセンサスは275億円程度であったとみられる。また、営業外での為替差損益の改善、税効果の影響による税金費用の減少によって、純損益は従来の40億円の赤字から一転、110億円の黒字に修正している。
<6586> マキタ 5868 +416大幅続伸。一昨日に26年3月期決算を発表。営業利益は1047億円で前期比2.2％減となり、市場予想を20億円強上回った。また、27年3月期は1100億円で同5.1％増の見通し。
コンセンサスをやや上回る水準で、ガイダンスリスクが意識されていた中で、買い安心感が高まった。また、中期財務目標を初めて開示し、配当性向を50%以上に引き上げ、機動的に自己株式取得を実施するという資本政策も発表した。
<6702> 富士通 3180 -513急落。一昨日に26年3月期決算を発表、調整後営業利益は3905億円で市場予想並みの水準で着地。一方、27年3月期は4250億円の見通しで、コンセンサスを100億円近く下回る。国内ITサービスは順調推移を見込むが、海外ITサービスや、ハード、PCなどは減益見通しになっている。DRAM価格上昇の影響懸念など強まる形のようだ。なお、1億株、1500億円を上限とした自社株買い実施を発表している。
<9505> 北陸電力 872.8 -132.2急落。前日に26年3月期の決算を発表している。経常利益は850億円で前期比6.9％減、先の修正計画に沿った着地。一方、27年3月期は350億円で同58.8％減の見通しとしている。販売電力減に加えて、燃調タイムラグ差の影響、七尾大田火力2号停止の影響などが重しとなるもよう。また、年間配当計画は前期比横ばいの25円を想定、増配を期待する見方は多かったとみられる。
<7984> コクヨ 783.1 -83.3大幅反落。一昨日に第1四半期の決算を発表、営業利益は138億円で前年同期比2.7％増となり、おおむね会社計画線となったようだが、市場予想はやや下振れたとみられる。
国内ファニチャー事業の伸びが市場期待ほど高まっていない形に。通期予想は270億円で前期比2.9％増の見通しを据え置き、市場コンセンサスは275億円程度とみられる。第2四半期以降にオフィス家具などの値上げを実施予定。
<4661> OLC 2188.5 -246急落。一昨日に26年3月期決算を発表、営業益は1684億円で前期比2.1％減と減益に転じた。1-3月期は270億円で前年同期比27.2％減と大幅減で、市場予想を80億円強下振れた。テーマパーク事業の利益率が低下した。また、27年3月期は1608億円で前期比4.5％
減を見込み、コンセンサスは1900億円強で、大幅な下振れとなる形に。経費や人件費増などで、テーマパークやホテル事業の減益を見込む。
<9022> JR東海 3744 -325大幅反落。一昨日に26年3月期決算を発表、営業益は8302億円で前期比18.1％増となり、市場予想を300億円程度上振れた。一方、27年3月期は7020億円で同15.4％減を見込み、コンセンサスは7800億円程度だったようだ。保守的な計画とはみられるものの、下振れ幅が大きくネガティブな反応が先行。また、650万株、200億円上限の自社株買いを発表も、水準は市場期待を下回っているようだ。
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