マミヤオーピー、Jリース、ダイダンなど
<3097> 物語コーポ 4235 +250大幅続伸。前日に11月の月次動向を発表しており、買い材料につながっているとみられる。既存店売上高（国内直営店+FC店）は前年同月比12.0％増となり、24カ月連続のプラス成長、かつ、3カ月ぶりの2ケタ成長となっている。客数が8.8％増と伸長、部門別ではラーメンやゆず庵などが好調であった。上半期累計では前年同期比10.3％の伸長となっている。
<8051> 山善 1132 -92大幅反落。前日に株式売出を発表。583万5800株の売出、並びに87万5300株のオーバーアロットメントによる売出を実施する。最大で発行済み株式数の7.0％に当たる水準で、目先の需給悪化につながるとの警戒感が先行。売出人は大株主の銀行5行であり、売出価格は12月18日から21日の間までに決定。同社及び取引先株主双方の政策保有株式の縮減が主目的で、流動性の向上などにつなげていきたいようだ。
<1980> ダイダン 1298 -181急落。219万2000株の売出、32万8800株を上限とするオーバーアロットメントによる売出の実施を発表している。売出株は最大で、発行済み株式数の5.5％に当たる水準となる。目先の需給悪化につながるとの見方が優勢となっているようだ。売出人は大株主の4銀行、売出価格は12月19日から22日の間までに決定。政策保有株の見直しの一環で、持ち合い株式の見直しを提案した結果のものとなっているようだ。
<8142> トーホー 2850 -320急落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は58.9億円で前年同期比2.8倍となり、通期予想は従来の65億円から78億円に上方修正した。業務用卸売事業を中心に売上高は堅調に推移、PB商品の販売強化、仕入価格上昇への対応も想定以上に進んでいるもよう。ただ、上半期までの実績から業績上振れは織り込み済み、短期的な出尽くし感が先行へ。11月増収率が鈍化していることもマイナス視とみられる。
<2301> 学情 1786 -229急落。前日に23年10月期決算を発表、営業益は23.1億円で前期比42.5％増となり、従来予想の22.1億円を上振れた。ただ、8-10月期は9.9億円で前年同期比10.6％減と減益に転じ、ネガティブ視に。24年10月期は24.5億円で前期比6.0％増を見込むが、市場期待値には未達。23年10月期年間配当金は48円計画から51円に増額、24年10月期も1円増配計画だが、下支えにはならず。
<7187> Jリース 1988 +209急伸。前日に配当方針の変更、並びに、24年3月期の増配を発表した。配当額についてはこれまで、30％程度の配当性向を当面の基準としていたが、40％程度の配当性向を基準にすると変更している。業績も順調に推移する中、株主への積極的な利益還元を実施することを変更の要因としている。つれて、24年3月期末配当金は従来計画の35円から45円に引き上げ、年間配当金は前期比20円増配の80円にするとしている。
<3399> 山岡家 3795 +700ストップ高比例配分。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は13.5億円で前年同期比4.1倍となっている。また、通期予想は従来の10億円から18億円、前期比3.5倍の水準にまで上方修正。来店客数の高い伸びが継続しているほか、一部商品の価格改定効果で利益率も上昇しているもよう。上半期までの状況から上振れ期待はあったとみられるが、修正幅の大きさがポジティブなインパクトにつながっている。
<7991> マミヤオーピー 1181 -247急落。SMBC日興証券を割当先とした第三者割当増資の実施を発表。発行する新株予約権数は16500個で、潜在株式数は165万株、発行済み株式数に占める割合は17.63％
となる。交付株式には自己株式を充当するとしているが、潜在的な希薄化をネガティブ視する動きが優勢になった。当初行使価額は1421円で、下限行使価額は995円。
調達資金は新製品開発資金やバングラデシュ工場に対する設備投資資金に充当。
<2375> ギグワークス 687 +100ストップ高比例配分。前日に23年10月期決算を発表、営業益は1.1億円で前年同期比74.9％減となったが、従来予想の1.4億円の赤字は上回った。未定としていた年間配当金は4円にする。また、24年10月期営業益は2.1億円で同84.6％増の見通し、配当金は5円を計画している。業績底打ち期待の高まりに加え、秋元康らとの共同出資による合弁会社の設立、24年1月からの事業開始発表も材料視。
<7809> 壽屋 1720 +300ストップ高比例配分。テレビ朝日との資本業務提携を発表。テレビ朝日が複数の同社大株主から株式を一部譲受し、発行済み株式数の12.55％に当たる106万株を保有する筆頭株主となる。オリジナルIP・コンテンツの共同開発及び二次利用の共同開発、両社の保有する IP・コンテンツを活用した商品化、メディアなどへのビジネス展開など新領域でのビジネス展開を模索する。中長期的な企業価値向上につながるとの期待へ。
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