サンワテクノス、物語コーポ、コナミGなど
<7974> 任天堂 7020 -647大幅反落。先週末に26年3月期決算を発表、営業利益は3601億円で前期比27.5％増となったが、会社計画3700億円や市場予想3800億円を下振れた。27年3月期は3700億円で同2.7％増を見込み、コンセンサスを1000億円程度下回る。メモリ価格高騰の影響などは懸念されてきたが、想定以上の下振れをネガティブ視する動きが優勢に。なお、複数製品・サービスの値上げを発表している。
<6758> ソニーG 3372 +258大幅反発。先週末の前引け後に26年3月期決算を発表、その後は買い先行も伸び悩む動きとなった。ただ、本日はあらためて買いが優勢となる展開に。前期業績は市場予想を大幅に下回ったが、減損など一過性費用計上が主因で実態はむしろポジティブ。27年3月期見通しはコンセンサス並みの水準だが、メモリ価格上昇による影響懸念が強かった中、ゲーム事業の想定は市場期待を上回り、評価を高める動きとなったようだ。
<4483> JMDC 2665 -700ストップ安比例配分。先週末に26年3月期の決算を発表、営業利益は105億円で前期比20.7％増となったが、従来計画の115億円は下振れる着地に。27年3月期は115億円で同9.3％増の見通しとしているが、140億円超の市場コンセンサスは大幅に下振れ。ネガティブインパクトにつながっている。戦略的な投資増などが市場想定値下振れの主因、今後は投資回収フェーズに移行するとの期待が高かったようだ。
<8137> サンワテクノス 3955 +700ストップ高。先週末に26年3月期の決算を発表、営業利益は40.6億円で前期比15.7％増となり、従来計画の37億円を上振れ着地。27年3月期は60億円で同47.8％増の見通しで、想定以上の大幅増益見通しがポジティブなインパクトにつながる形。AI関連の設備投資、人手不足の深刻化を背景とした省力化・効率化投資が今後も拡大すると見込んでいるもよう。また、年間配当金も前期比8円増の130円を計画。
<3097> 物語コーポ 4905 +700ストップ高。先週末に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は91億円で前年同期比31.5％増となっている。1-3月期は37億円で同40.3％増と増益幅が拡大、コンセンサスも5億円ほど上振れている。据え置きの通期予想108億円、前期比16.5％増に対する進捗率は83％に達しており、改装投資を集中して行うとはしているものの、上振れが想定される状況と捉えられる。想定以上の収益性改善を評価の動きが優勢。
<9766> コナミG 21090 +1960急伸。先週末に26年3月期決算を発表、営業利益は1359億円で前期比33.3％増となり、市場予想を50億円ほど上振れた。「eFootball」や「遊戯王カード」が期待以上に好調推移した。27年3月期は1430億円で前期比5.2％増を見込み、コンセンサスを100億円以上下回る水準だが、会社計画にはワールドカップ開催効果を織り込んでおらず、大幅な上振れが期待できるとの見方が優勢に。
<1893> 五洋建 2066 +236急伸。先週末に26年3月期決算を発表、営業利益は553億円で前期比2.5倍となり、従来計画の505億円を大きく上回った。27年3月期は590億円で同6.7％増を見込む。従来の会社想定は前期の従来計画並みの水準でだったもよう。国内建築事業の粗利益率が改善しており、27年3月期は海外での黒字転換も想定しているようだ。中東情勢悪化による影響は現時点で大きく想定していないともしている。
<8919> カチタス 3475 +310大幅反発。先週末に26年3月期決算を発表、営業益は183億円で前期比28.5％増となり、ほぼ市場想定線で着地した。一方、27年3月期は210億円で同14.9％増を見込み、コンセンサスは小幅に上回る。年間配当金は、前期が24円増の80円、今期は10円増の90円を計画。28年3月期の中計目標値である営業利益200億円も230億円に引き上げ。中東情勢悪化の影響も懸念されていた中、安心感につながった。
<1720> 東急建設 1303 -125大幅続落。先週末に26年3月期の決算を発表、営業利益は163億円で前期比84.5％増となり、4月24日の上方修正水準で着地。一方、27年3月期は165億円で同1.2％増にとどまる見通し。180億円程度の市場コンセンサスを下振れており、ネガティブな反応が先行している。売上高の反動減を見込んでおり、経常利益段階では減益予想。なお、年間配当金は前期比3円増の43円を計画。
<2282> 日ハム 6078 -490大幅続落。先週末に26年3月期決算を発表、事業利益は683億円で前期比61％増となり、第3四半期決算時に上方修正した640億円を上回った。一方、27年3月期は610億円で同11％減の見通し。中東情勢悪化によるコスト高を反映した形だが、従来は640億円水準を確保したいとしていただけに、ネガティブ反応が先行。なお、発行済み株式数の7.4％
に当たる700万株、400億円を上限とする自社株買いも発表。
＜AT＞
