ソフトバンクG、キオクシアHD、巴工業など
<9984> ソフトバンクG 6976 -450大幅反落。先週末の米国市場では半導体関連を中心にハイテク株が下落し、ナスダック指数は4％超の大幅下落となっている。同指数との連動性が強い同社にも売りが先行する展開へ。先週末に発表された米雇用統計では、雇用者数が市場予想を大幅に上振れ、想定以上に強い雇用情勢を受けて、FOMCの年内利上げ観測が一気に台頭、長期金利上昇に伴いグロース株には先安感が意識される状況となっている。
<285A> キオクシアHD 71880 -6260大幅反落。先週末の米国市場ではSOX指数が10％超の急落となっており、東京市場でも半導体・AI関連株に売りが波及する展開となっている。雇用統計が大幅に上振れたことで米国では利上げ観測が台頭、ここまで過熱警戒感も強まってきていた同関連株には利食い売りの動きが集まる形となっている。同社株との連動性が高いとされるサンディスクも、先週末は11％超の株価下落になっている。
<6309> 巴工業 1766 +76大幅続伸。先週末に26年10月期の業績修正を発表している。営業利益は従来予想の57.5億円から59億円、前期比10.2％増に引き上げ。工業材料関連の伸長、機械製造販売事業における収益性の改善などが背景となっている。第1四半期は営業減益決算であったため、インパクトは強まる状況となっているもよう。また、年間配当金も従来計画の72円から76円に引き上げている。
<9678> カナモト 5360 +220大幅続伸。先週末に上半期決算を発表、営業利益は104億円で前年同期比22.1％増となり、6月1日の上方修正水準で着地。通期予想は204億円で前期比17.4％増だが、これも上方修正済み。一方、年間配当計画は従来の100円から110円に増額する。さらに、自己株式取得枠の増額も発表。これまでの90万株、30億円上限から、130万株、50億円上限に変更、取得期間も11月30日まで延長した。
<9697> カプコン 2915.5 +30.5大幅続伸。「バイオハザード」シリーズ最新作「バイオハザード RE:ベロニカ」を2027年に発売することを決定したと発表。「バイオハザード」はシリーズ累計販売本数2億100万本を誇る代表的なコンテンツであり、業績寄与への期待が高まる形となった。また、「モンスターハンターワイルズ」の超大型拡張コンテンツ「モンスターハンターワイルズ：アセンダンス」が2027年に発売予定であることも発表した。
<4506> 住友ファーマ 1514.5 +77.5大幅続伸。大和証券では投資判断「2」を継続し、目標株価を1900円から2600円に引き上げた。財務の柔軟性が上昇している中、研究開発などの成長投資に充当可能な資金規模は想定より大幅に多くなっているとみられ、研究開発が順調なら、中長期的な収益創出力や株主還元力への評価は改善していくと考えている。前立腺がん治療剤オルゴビクスや過活動膀胱治療剤ジェムテサなどの売上を増額し、業績予想も引き上げた。
<9602> 東宝 1280.5 +81.5大幅反発。UBS証券では投資判断を新規に「バイ」、目標株価を1590円に設定したもよう。市場では短期的な利益見通しを基に同社を評価しているが、今後はIPとアニメが牽引した利益とバリュエーションが再評価される可能性があると判断しているようだ。IP・アニメ事業の利益寄与は、26年2月期の約25％から29年2月期には約33％まで拡大余地があると分析。短期的には「ゴジラ-0.0」がカタリストとも。
<3436> SUMCO 3522 -519急落。みずほ証券では、目標株価を1700円から4500円に引き上げているものの、投資判断は「買い」から「中立」に格下げしている。年初からの株価大幅上昇に伴って、上昇余地は乏しくなったとの判断のようだ。一方、AI関連投資の高まりなどを反映して、想定長期成長率なども引き上げているもよう。27年12月期営業利益は200億円の黒字転換予想、28年12月期は760億円までの拡大を予想している。
<8105> BTCJPN 250 +12大幅反発。先週末に定款の一部変更を発表している。発行可能株式総数を引き上げているほか、事業目的の追加・変更も行っている。天然資源、先端素材（重要鉱物およびレアアース素材を含む）などの事業、および関連製品に関する投資、取得、保有、売買、輸出入、仲介、流通、また、ロボットソリューションおよびロボティックス・アズ・ア・サービスの提供などを新設としている。
<3193> エターナルG 2741 +18続伸。先週末に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は23.7億円で前年同期比16.9％増となり、据え置きの通期予想34.3億円、前期比9.9％増に対して順調な進捗となっている。価格改定の実施後も大きな客数減少は見られず、客単価が上昇しているようだ。また、7月末を基準として1：2の株式分割を実施することも発表、分割後の100株保有株主も株主優待の対象となる。
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