堀場製、ニトリHD、三浦工など
<6856> 堀場製 13035 -2615急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は100億円で前年同期比4.2％減となり、115億円程度の市場予想を下回る着地に。通期予想は520億円、前期比9.9％増を据え置いているが、対ドル・対ユーロともに為替想定を円安方向に修正しているため、実質的には下振れとも捉えられているようだ。日系半導体製造装置メーカーなどの需要回復の遅れなどが意識されているとみられる。
<8309> 三住トラスト 3584 +289大幅続伸。前日に24年3月期決算を発表。純利益は792億円で前期比58.5％減、ベア投信の持ち値改善を実施など株式等関係損益が大きく悪化した。一方、この影響が一巡する25年3月期は2400億円で同3.0倍と急拡大の見通し。コンセンサス水準は2200億円程度だったとみられる。ちなみに、中計での26年3月期目標値が2400億円であった。25年3月期年間配当金も前期比35円増の145円としている。
<2331> ALSOK 925 +80大幅反発。前日に24年3月期の決算を発表している。営業利益は391億円で前期比5.6％増となり、ほぼ計画線上での着地に。25年3月期は403億円で同3.1％増を見込み、コンセンサスは20億円程度下回る水準になっている。ただ、配当性向の引き上げに伴う配当金の引き上げ、発行済み株式数の3.5％に当たる1770万株、150億円を上限とする自社株買いの実施発表など、株主還元強化を好感する動きが優勢に。
<6005> 三浦工 3037 +384.5急伸。前日に24年3月期の決算を発表、営業利益は231億円で前期比5.2％増となり、従来計画を幾分上ぶれ。25年3月期は256億円で同11.0％増の見通しとし、コンセンサスを20億円程度上回っている。需要環境の改善や円安効果などを見込んでいるもよう。米社買収の影響などは織り込んでいないようだ。想定以上のガイダンスを受けて株価のリバウンド力が強まる格好となっている。
<6952> カシオ計 1165 -155急落。前日に24年3月期の決算を発表、営業利益は142億円で前期比21.8％減となり、市場予想を30億円近く下振れている。25年3月期は160億円で同12.6％増の見通しだが、230億円程度のコンセンサスは大きく下回る水準。中期計画も下方修正しており、26年3月期は従来計画の360億円から260億円に引き下げている。自社株買いも発表されているが、想定線としてポジティブ材料視する動きは限定的。
<6941> 山一電機 3270 +504ストップ高比例配分。前日に24年3月期決算を発表、営業益は29.3億円で前期比67.9％減となり、従来計画線で着地した。一方、25年3月期は75億円で同2.6倍と大幅増益の見通し。想定以上の急回復がポジティブなインパクトに。TS事業の収益急回復を見込む。年間配当金も74円で前期比43円増と大幅増配計画。発行済み株式数の2.44％に当たる50万株、10億円を上限とする自社株買いの実施も発表。
<6269> 三井海洋 2900 -420急落。2190万8400株の株式売出、並びに、328万6200株を上限とするオーバーアロットメントによる売出の実施を発表している。売出人は40.53％を保有する筆頭株主の三井E&Sで、売出後の株主順位は8.47％の保有比率で第3位となる。売出価格の決定期間は22日から28日まで。大規模な売出実施による需給面への影響が警戒される形に。なお、前日発表した第1四半期決算は大幅増益決算で好進捗に。
<9843> ニトリHD 17950 -3445急落。前日に24年3月期の決算を発表、営業利益は1277億円となり、市場コンセンサスの1360億円程度を下振れる着地に。連続増益記録などもストップする形になっている。25年3月期は1296億円で前期比1.5％増の見通し、コンセンサスを200億円程度下回る水準となっている。物流センター立ち上げなどのコスト増も響くようだ。長期間連続増益企業というプレミアムの剥落がネガティブ感を強めさせる形にも。
<3099> 三越伊勢丹 2653.5 +317急伸。前日に24年3月期の決算を発表、営業利益は544億円で前期比83.6％増となり、510億円程度の市場予想を大きく上振れ。25年3月期は640億円で同17.7％増の見通し。こちらも570億円程度のコンセンサスを大きく上回っている。構造改革やCRM強化などの効果が顕在化すると見込んでいるもよう。また、発行済み株式数の2.3％
に当たる850万株、150億円を上限とする自社株買いの実施も発表。
<6758> ソニーG 12950 +985大幅続伸。前日に24年3月期決算を発表、営業益は1兆2088億円とほぼ市場想定水準。25年3月期は1兆2750億円で前期比5.5％増の見通しとコンセンサスをやや下回るが、I&SSの大幅増益計画などがポジティブ視。また、発行済み株式数の2.46％に当たる3000万株、2500億円を上限とする自社株買いの発表、金融分野を除く営業益年平均成長率を10％以上とする中計数値目標なども買い材料視された。
＜ST＞
