キオクシアHD、JX金属、ERI HDなど
<285A> キオクシアHD 19080 -940大幅続落。前日の米国市場ではSOXが約4％の大幅安となっており、本日の東京市場でも半導体関連やAI関連株に売りが先行する展開となっている。米半導体株では特にメモリー関連株が下落、マイクロンが10％安となり、同社株との連動性が高いサンディスクも7％の大幅安に。米半導体株安の明確な背景は不明だが、期末接近などに伴う需給要因や、ヘリウム調達懸念の高まりなどが想定されている。
<7965> 象印マホービン 1666 +166大幅反発。前日に第1四半期の決算を発表している。営業利益は43.3億円で前年同期比28.3％増となっており、据え置きの通期計画66億円、前期比11.2％減に対して極めて順調なスタートとなっている。炎舞炊きや加湿器の販売が堅調に推移して国内販売が拡大、輸入コスト上昇に対する価格転嫁が進んだことで粗利益率も改善したもよう。業績の大幅な上振れが意識される状況とみられる。
<8165> 千趣会 137 +11大幅反発。同社の再生計画における通販事業の構造改革の一環として、連結子会社の運営拠点である千葉コールセンターを閉鎖したことに伴い、当該拠点の売却益を計上することになったと発表。譲渡益は約12.5億円としており、つれて、26年12月期の純利益は従来予想の1億円から13.5億円にまで上方修正している。株主優待廃止を受けて株価は2月に急落、配当金は未定としているが、今回の特別利益計上による復配も意識される形に。
<8051> 山善 1437 +54大幅反発。前日に26年3月期の業績上方修正を発表している。営業利益は従来予想の100億円から115億円、前期比20.6％増に引き上げ。昨年10月に続く上方修正となる形に。
売上高が上振れのほか、徹底した諸施策の見直しによって販売費及び一般管理費の削減も図れているもよう。第3四半期までの状況から上振れ期待はあったとみられるが、新年度への期待感の高まりにもつながる状況とみられる。
<8227> しまむら 3300 +24反発。前日に26年2月期の決算を発表、営業利益は615億円で前期比3.8％増となり、ほぼコンセンサス水準での着地となっている。一方、27年2月期は668億円で同8.7％増の見通しとしている。650億円程度の市場予想を上回っており、中期計画の目標値であった665億円もわずかながら上振れている。なお、現預金水準引き下げによる還元強化への期待はあったが、今回新たな方針の発表はなかった。
<4901> 富士フイルム 2966.5 +39大幅反発。発行済み株式数の1.1％に当たる1300万株、300億円を上限とする自己株式の取得実施を発表。取得期間は4月1日から5月29日まで。取得株はすべて、6月30日に消却予定。成長投資に必要なキャッシュを確保できる見通しであることに加え、中長期的な業績見通しに照らした現在の株価水準等を総合的に勘案としている。同社の自社株買いは6年ぶりとなるもよう。市場では自社株買い実施は来年度以降との見方が多かったもよう。
<5016> JX金属 3312 -272大幅続落。カナダのレアメタル採掘企業ファイアウィード・メタルズの株式を取得すると発表。出資額は約54億円で出資比率は5％、4月7日付で株式を取得予定のもよう。タングステンやガリウムなど半導体材料として使う資源を確保する意味合い。出資資金は、チリのカセロネス銅鉱山の権益を一部売却した利益を充当のようだ。中国依存度の低下などにはつながるが、本日はAI関連に売りが先行する中で、ポジティブな反応は限定的。
<6645> オムロン 4432 +86大幅反発。電子部品事業を米投資ファンドのカーライル・グループに売却すると発表している。譲渡する事業価値は810億円とされている。同社の祖業ではあるものの、足元では収益が低迷しており、25年9月に分社化の検討を発表していた。その中では、外部資源を活用する可能性も視野に入れるとしていた。制御機器事業など主力事業への経営資源集中の動きとして、ポジティブな評価が優勢になっている。
<6083> ERI HD 3870 -690大幅続落。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は34.4億円で前年同期比3.8倍と大幅増益になっている。通期予想の45億円、前期比2.2倍は据え置き。法改正によって構造審査・省エネ審査業務が増加していることに加え、M&Aによる事業拡大の効果も売上を押し上げているようだ。ただ、上半期までの状況から足元の好業績は織り込み済み、通期予想据え置きで短期的な出尽くし感が先行する形に。
<4534> 持田薬 3460 -145大幅続落。115万3600株の株式売出、17万3000株を上限とするオーバーアロットメントによる売出の実施を発表している。売出人は三菱UFJモルガン・スタンレー証券だが、当初売却人は大正製薬HD、住友ファーマとなる。売出価格は4月6日から9日までの間に決定する。発行済み株式数の1.5％に当たる53万株、20億円を上限とする自社株買いの実施も発表しているが、売出による目先の需給悪化を警戒する動きが先行。
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