ユーグレナ、マイクロニクス、サンリオなど
<7733> オリンパス 2054 -221大幅続落。先週末に第3四半期の決算発表、10-12月期営業利益は383億円で前年同期比11.7%増となったが、通期予想は従来の1760億円から1510億円、前期比2.9倍に下方修正している。コンセンサスは会社計画並みの水準であった。中国販売が想定以上に厳しい事業環境となっているようだ。主力の内視鏡事業も10-12月期には前年同期比減益に転じており、ネガティブな反応が先行する展開に。
<8136> サンリオ 7088 +1000ストップ高。先週末に第3四半期の決算を発表、10-12月期営業利益は175億円で前年同期比2.2倍となり、通期計画は従来予想の410億円から512億円、前期比90.0%増に上方修正。市場コンセンサスは450億円レベルであったとみられ、期待以上の好業績と捉えられる格好に。年間配当金も従来計画の40円から52円にまで引き上げている。日本事業のほか、北米、中国なども順調な拡大が継続しているもよう。
<6383> ダイフク 3655 +500急伸。先週末に24年12月期の決算を発表、9カ月の変則決算となるが、営業利益は715億円で前年同期比36.3%増となっているもよう。12カ月決算である24年3月期の621億円も大きく上回っている。粗利益率の改善が大きく貢献している。受注高も5947億円となり、24年3月期の6203億円に近い水準に。25年12月期営業利益は815億円を予想、コンセンサスは760億円レベルであった。
<4324> 電通グループ 3056 -458急落。先週末に24年12月期の決算を発表、営業利益は1250億円の赤字となり、従来計画の920億円の黒字に対して赤字転落へ。EMEAや米州におけるのれんの減損の計上が背景で、調整後営業利益は1762億円で従来計画の1677億円を上振れる。一方、25年12月期は調整後営業利益が1460億円、前期比17.2%減、営業利益が660億円の見通しであり、それぞれコンセンサスを下振れている。
<8253> クレセゾン 3779 +242大幅反発。先週末に第3四半期の決算を発表、累計事業利益は799億円で前年同期比30.0%増となり、上半期の同横ばい水準から増益幅が大きく拡大し、通期予想の800億円をほぼ達成する状況となっている。低採算事業の見直しや先行投資費用が第4四半期に計上されるもようだが、実質的なファンダメンタルズの良好さがポジティブに受け止められているようだ。年間配当金も従来計画の105円から110円に引き上げ。
<4927> ポーラオルHD 1212 -165.5急落。先週末に24年12月期の決算を発表、営業利益は138億円で前期比14.1%減となり、従来計画の145億円をやや下振れて着地。Jurlique、THREEなどが減益要因となっている。また、25年12月期は145億円で同5.0%増の見通しだが、市場コンセンサスの170億円レベルを下回っている。ビューティケア事業の回復が鈍い見通しで、成長性の低下などが意識される形にも。
<8848> レオパレス21 594 +43大幅反発。先週末に第3四半期の決算を発表、10-12月期営業利益は80億円で前年同期比55.0%増となり、市場予想を10億円程度下振れ。家賃上昇に加えて販管費なども抑制されているもよう。通期予想は従来の266億円から310億円、前期比33.0%増に引き上げ。コンセンサスも小幅に上回る水準とみられる。なお、5月に中期計画を発表し、株主還元方針なども示す予定としているもよう。
<6871> マイクロニクス 4600 +700ストップ高。先週末に24年12月期決算を発表、営業利益は126億円で前期比2.4倍となり、従来予想の116億円を上回った。年間配当金も従来計画の65円から70円に増額した。また、25年12月期上半期の業績予想を公表しているが、営業利益は75億円で前年同期比30.1%増を見込む。主力のプローブカード事業の高成長を想定しているもよう。想定以上の収益拡大ペースとして、株価の出遅れ感が見直された。
<2931> ユーグレナ 511 +80ストップ高。先週末に24年12月期の決算を発表、調整後EBITDAは43.3億円で前期比94.8%増となり、従来計画の38億円を上振れる着地に。営業利益は3億円で7年度ぶりの黒字転換に。25年12月期調整後EBITDAは50億円で同15.5%増の見通しとしているほか、営業利益は12億円で同4倍と急拡大の見通しに。希望退職者募集やヘルスケア事業などにおけるコスト構造改革効果なども見込むもよう。
<7383> ネットプロHD 529 +41一時ストップ高。先週末に第3四半期の決算を発表、10-12月期営業利益は9.1億円で前年同期比6.2倍の水準となり、通期予想は従来の17億円から20億円に上方修正。前期は6.3億円の赤字であった。今期3回目の上方修正となる形に。与信及び請求業務の改善による原価抑制、販管費の効率化などが想定以上に進んでいるもよう。なお、第4四半期にはマーケティング投資が集中する計画になっているようだ。
<ST>
![](/assets/img/pro/news/logo_fisco.gif?id=1461d388143583c6f4a8efceacef4009)