UEX、アルインコ、物語コーポなど
<7180> 九州FG 896.3 +10.3大幅反発。本日は同社のほか、北洋銀行や京都FG、富山第一銀行など、地銀の一角で強い動きに。日銀でYCCの再修正論が浮上していると報じられており、地銀株の買い材料とされた。国内長期金利が上昇し、7月の修正で決めた1％という上限に近づきつつあることが背景。来週に日銀金融政策決定会合が予定されいる中で思惑買いが先行の形に。なお、新発10年物国債利回りは約10年3カ月ぶりの高水準となってきている。
<9888> UEX 1088 -61大幅反落。先週末に業績予想の修正を発表している。上半期営業利益は従来の予想レンジ15-17億円に対して12.5億円、前年同期比43.2％減に、通期では31-35億円のレンジから26-30億円のレンジにそれぞれ下方修正している。ステンレス鋼の販売数量が低位で推移したことで、利幅が圧迫されて売上総利益率が下振れとなるもよう。第1四半期から上半期にかけては減益幅が一段と拡大する形に。
<9991> ジェコス 940 +10大幅続伸。先週末に業績・配当予想の上方修正を発表。上半期営業利益は従来予想の17.5億円から26.3億円に、通期では46.5億円から53億円にそれぞれ上方修正。年間配当金も従来計画の35円から37円に引き上げた。物件着工の順調な進捗、建設機械事業における資産売却の増加や売却価格の上昇などが背景に。上振れは想定線とみられるが、利回り妙味などは一段と高まる状況に。
<8150> 三信電気 2196 +80大幅続伸。先週末に上半期業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の17億円から28億円、前年同期比34.1％減に引き上げ。半導体の販売が当初想定よりも好調に推移したほか、想定以上の円安効果もあって、デバイス事業の計画が上振れとなるもよう。第1四半期はほぼ半減の水準に落ち込んでいたこともあり、足元の収益改善は想定以上との見方が優勢になっている。
<5933> アルインコ 958 -85大幅続落。先週末に上半期決算を発表、営業利益は13.7億円で前年同期比36.4％増となり、第1四半期決算時に上方修正した14.5億円をやや下回った。第1四半期は前年同期比59.9％増であったため、増益率も鈍化する形になった。さらに、上半期決算上方修正時には据え置いていた通期予想の25億円は今回も据え置きで失望感が先行する形に。電子機器関連セグメントが足元では伸び悩んでいるもよう。
<6238> フリュー 1471 +44大幅続伸。先週末に9月の月次動向を発表している。9月売上高は34.73億円で前年同月比30.9％増となっている。ここ2カ月は1ケタ台の売上成長にとどまっていたが、増収率は加速化する形となり、24年3月期では最大の伸び率に。これにより、上半期の月次売上累計は前年同期比16.3％増となっている。主力の世界観ビジネス分野の売上が大きく伸長しているようだ。
<3097> 物語コーポ 3760 +155大幅反発。水戸証券では投資判断を新規に「A」、目標株価を5000円としている。積極的な新規出店、メディア露出等による認知度向上、店舗改装、商品開発などにより競争力を高めることに注力しており、持続的な成長性を高く評価としている。中長期的には、新業態の開発、商業施設や都市型ビルインなど新たな立地への進出にも期待と。なお、前日にTV番組で取り上げられいることも買い材料につながっているようだ。
<6146> ディスコ 28575 +575大幅反発。先週末は19日の決算発表を受けて出尽くし感も先行する展開となっていたが、本日は20日に開催された説明会を受けて、見直しの動きが強まる形になっているようだ。とりわけ、生成AI関連分野については3ヵ月前よりも顧客要求が一層強まっていることが示されている。従来3桁億円とのコメントであったが、今回は3桁億円の真ん中くらいは見えているとしているもよう。先行き期待が一段と高まる形になっている。
<4503> アステラス薬 1933.5 +51.5大幅反発。前日に、欧州臨床腫瘍学会（ESMO）においてがん領域ポートフォリオのデータを発表している。Seagen社と共同で開発を進めている抗体-薬物複合体であるパドセブと、メルク社のPD-1阻害剤キイトルーダとの併用療法について、第III相EV-302試験における詳細な結果を公表しているもよう。良好な結果が得られたことは発表されていたが、学会における評価の高さが認識される形となっているようだ。
<5423> 東製鉄 1615 -22反落。先週末に上半期決算、並びに通期業績予想の修正を発表。上半期営業利益は215億円で前年同期比4.3％増となり、従来計画の200億円を上振れた。その分、通期予想は350億円から365億円に上方修正した。ただ、4-6月期の69.9％増に対して7-9月期は同31.0％減と大幅減益に転じた。年間配当を40円から50円に引き上げ、自社株買いの発表も行ったが、収益性の悪化傾向をマイナス視する動きに。
＜ST＞
