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コムシード
3739
情報・通信業
発表済本決算：2026/05/14 売買単位：100株

133.0円
(05/15 15:30)
PER(予)

8.6倍

PBR(実)

2.29倍

配当利回り(予)

0.00%

時価総額

18億円(15:30)
ROA(実)

6.25%

ROE(実)

13.40%

自己資本比率

51.7%
レーティング
- --
--

(対前週変化 --)
予想経常利益(予)

増益率

230百万円

57.5%

予想経常利益(コ)

増益率

--百万円

--%

目標株価(コ)

株価かい離率

--円

--%
- 決算速報
  
  05/14
- シグナル
  
  ニュートラル

株価：15分ディレイ財務データ：2026/05/15 更新

今期業績進捗状況

決算発表予定
発表済本決算 2026/05/14

直近実績 (百万円)

本	146
通期予想	130
進捗率	112.3%

今期経常利益進捗状況

経常利益四半期進捗 (百万円)

	第1四半期	中間	第3四半期	通期
今期 2027 03 進捗率	-- -- %	-- -- %	-- -- %	-- -- %
会社予想	--	(05/14) 1	--	(05/14) 230
コンセンサス予想	--	--	--	--
前期 2026 03 進捗結果	(08/08) 24 18.5 %	(11/13) 58 44.6 %	(02/12) 123 94.6 %	(05/14) 146 112.3 %

※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。

業績推移

(百万円)

決算期	売上高	営業利益	経常利益	当期利益
202403	2,094 (5.5 %)	35 (-41.7 %)	18 (-62.5 %)	-60 (47.8 %)
202503	2,464 (17.7 %)	144 (311.4 %)	117 (550.0 %)	-134 (-123.3 %)
202603	2,474 (0.4 %)	140 (-2.8 %)	146 (24.8 %)	98 (173.1 %)
202703 予	3,000 (21.3 %)	240 (71.4 %)	230 (57.5 %)	210 (114.3 %)

※（）は前期比、前期比・指数は各項目を12ヶ月換算した値を表示
※「S」：米国会計基準、「I」：国際会計基準(IFRS)、未記載：日本会計基準
※「変」は変則決算
※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。
※2021年4月から「新収益認識基準」が強制適用となったことにより、対前年で売上高が見かけ上著しく減少するケースが発生しています。ご留意の上、企業発表の決算短信等も併せてご参照ください。

業績予想修正履歴

経常利益修正履歴

(百万円)

決算期	日付	予・実	売上高		営業利益		経常利益		当期利益
202403	2023/05/12	予	--		--		--		--
202403	2023/08/10	予	--		--		--		--
202403	2023/11/13	予	--		--		--		--
202403	2024/02/13	予	--		--		--		--
202403	2024/05/14	実	2,094		35		18		-60
202503	2024/05/14	予	--		--		--		--
202503	2024/08/09	予	--		--		--		--
202503	2024/11/13	予	2,450		50		20		-190
202503	2025/02/13	予	2,450		50		20		-190
202503	2025/05/14	実	2,464		144		117		-134
202603	2025/05/14	予	2,800		150		130		100
202603	2025/08/08	予	2,800		150		130		100
202603	2025/11/13	予	2,800		150		130		100
202603	2026/02/12	予	2,800		150		130		100
202603	2026/05/14	実	2,474		140		146		98
202703	2026/05/14	予	3,000		240		230		210

※「S」：米国会計基準、「I」：国際会計基準(IFRS)、未記載：日本会計基準
※「変」は変則決算
※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。
※2021年4月から「新収益認識基準」が強制適用となったことにより、対前年で売上高が見かけ上著しく減少するケースが発生しています。ご留意の上、企業発表の決算短信等も併せてご参照ください。