• プロレド・パートナーズ
  • 7034
  • 次回発表予定 中間決算:2025/06/16 売買単位:100株
  • 416.0円

    (05/20 15:30)

  • 売買単位:100株

  • +6.0 (+1.46%)
  • [15分ディレイ株価]

  • プロレド・パートナーズ
  • 7034
  • 次回発表予定 中間決算:2025/06/16 売買単位:100株
  • 416.0円

    (05/20 15:30)

  • 売買単位:100株

  • +6.0 (+1.46%)
  • [15分ディレイ株価]

今期業績進捗状況

決算発表予定

2Q

2025/06/16

直近実績

1Q (百万円) 通期予想(百万円) 進捗率(%)
-332 -- 評価なし

今期経常利益進捗状況

経常利益四半期進捗(百万円)

今期 (2025/10) 進捗率
会社予想
コンセンサス予想
前期 (2024/10) 進捗結果
第1四半期
中間
第3四半期
通期

(03/17) -332

-- %

--

-- %

--

-- %

--

-- %

--

--

--

--

--

--

--

-820

(03/15) -72

-- %

(06/14) 1,662

-- %

(09/13) 1,592

-- %

(12/16) 1,275

-- %

  • ※企業実績について:決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。

業績推移

(百万円)
決算期
202210  
202310  
202410  
202510 予  
売上高
営業利益
経常利益
当期利益
2,718 (-25.5 %)
-148 (-120.4 %)
-209 (-140.0 %)
-871 (-263.4 %)
2,715 (-0.1 %)
-372 (-151.4 %)
4,378 (2,194.7 %)
818 (193.9 %)
3,205 (18.0 %)
-90 (75.8 %)
1,275 (-70.9 %)
319 (-61.0 %)
3,857 (20.3 %)
-757 (-741.1 %)
-- (-- %)
-- (-- %)
  • ※()は前期比、前期比・指数は各項目を12ヶ月換算した値を表示
  • ※「S」:米国会計基準、「I」:国際会計基準(IFRS)、未記載:日本会計基準
  • ※「変」は変則決算
  • ※企業実績について:決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。
  • ※2021年4月から「新収益認識基準」が強制適用となったことにより、対前年で売上高が見かけ上著しく減少するケースが発生しています。ご留意の上、企業発表の決算短信等も併せてご参照ください。

業績予想修正履歴

経常利益修正履歴

(百万円)
決算期
202210
202210
202210
202210
202210
202310
202310
202310
202310
202310
202410
202410
202410
202410
202410
202510
202510
日付
予・実
売上高
営業利益
経常利益
当期利益
2021/12/15
4,000
--
--
--
2022/03/17
3,240
--
--
--
2022/06/14
2,515
-248
-460
-226
2022/09/14
2,515
-487
-698
-1,287
2022/12/15
2,718
-148
-209
-871
2022/12/15
2,361
--
--
--
2023/03/17
2,361
--
--
--
2023/06/14
2,361
-619
--
--
2023/09/14
2,361
-619
--
--
2023/12/15
2,715
-372
4,378
818
2023/12/15
2,546
-917
--
--
2024/03/15
2,546
-917
--
--
2024/06/14
2,546
-917
--
--
2024/09/13
3,100
-120
--
--
2024/12/16
3,205
-90
1,275
319
2024/12/16
3,857
-757
--
--
2025/03/17
3,857
-757
--
--
  • ※「S」:米国会計基準、「I」:国際会計基準(IFRS)、未記載:日本会計基準
  • ※「変」は変則決算
  • ※企業実績について:決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。
  • ※2021年4月から「新収益認識基準」が強制適用となったことにより、対前年で売上高が見かけ上著しく減少するケースが発生しています。ご留意の上、企業発表の決算短信等も併せてご参照ください。